さまざまなブランディング戦略方法が誕生し、ビジネスの在り方も日々変化しつつある昨今。かつてBtoB企業はエンドユーザーとの直接的なやり取りがないため、ブランディングはさほど重要ではない、なんていわれていたこともありますが、最近では、BtoB企業だからこそブランディングが必要で、大きな効果をもたらすと言われています。
そこで今回は、BtoB企業におけるブランディングの重要性やその効果、最近の流れについてご紹介していきます。
BtoB企業でブランディングする意義とは？
『BtoB企業は消費者向けではないからブランディング必要ない』という時代は終わりを告げ、製品やサービスの特徴を超えたプラスαの魅力を出さなければ、競合企業との激しい競争の中で勝ち残ることは難しい時代になりました。
このプラスαの魅力を伝える有効な手法こそが、ブランディングです。近年、エンドユーザー向けではない商品やサービスでも、テレビやWEB上で広告を出している企業が増えていますよね。人々がその広告を見て、『〇〇って、こういうことをしている会社なんだ』と認知度がアップします。エンドユーザー向けのビジネスではないため、一見意味のない無駄な広告にも思えます。しかし、将来ビジネスパートナーになり得る企業の担当者や投資家たちにも、広告を通して企業情報が伝わる可能性を秘めており、大きなビジネスチャンスのきっかけとなり得るのです。
昔から贔屓にしてくれている大口の顧客がいるから大丈夫、なんてあぐらをかいていると、ブランディングに力を入れている競合他社にあっという間に取って代わられるのが現代の常。ブランディングは、BtoB企業においても非常に重要なものになったのです。
コーポレートブランディングの必要性とその効果
コーポレートブランディングとは、企業のブランドを構築し確立させること、そして企業価値を向上させるためのブランディングのことを言います。自社製品やサービスの販売戦略に関するブランディングではなく、企業そのものをブランドとして見立て、そのイメージや価値を向上させることに重点を置いているのが特徴です。
BtoB企業がコーポレートブランディングを行うと、以下3つの視点において効果があるといわれています。
①採用
企業の要である「ヒト」。すなわち、採用活動に良い効果をもたらすといわれています。就活中の学生や若い求職者たちが就職先を選ぶ時、企業の「イメージ」を重視している方は少なくありません。
優秀な人材を確保するためにも、コーポレートブランディングがしっかり出来ていれば、『この会社で働きたい！』と多くの求職者を取り込むことができるでしょう。
BtoC企業と比べ、どんなことに取り組んでいる会社なのか想像しにくいBtoB企業では、一層の力を入れて自社製品やサービスを積極的にアウトプットし、世間に良いイメージを植え付けておくことは長い目で見ても非常に有効です。
さらに、企業のブランディングがしっかり構築できていれば、学生だけでなく、その家族、親もどんな会社なのかイメージできます。
②社員のモチベーション
同じ「ヒト」でも、すでに入社し就労している従業員に対しても効果的な面があります。社会的に良いイメージの企業で働いているという誇りを持つことができ、モチベーションアップにつながるのです。
社員一人ひとりが誇りを持って業務にあたれば、活気に溢れポジティブな職場になります。顧客に対しても社名に恥じないよう各々が良いパフォーマンスを心がけ、業績アップにもつながるでしょう。
③事業拡大や信用力の向上
近年では、大手企業を中心に環境に配慮した活動が盛んになっています。コーポレートブランディングで環境に関する取り組みをわかりやすく伝え、イメージを構築すれば、昨今の環境問題を憂いている顧客やユーザーからの評価や信用を向上させることができます。
例えば、動物愛護の観点から、動物実験をしない化粧品メーカー企業であることを全面に打ち出し、イメージ構築に成功したとします。すると、動物愛護活動を積極的に行なっているファッションデザイナーのショーで使用される化粧品に採用される——ということも怒り得るでしょう。
企業理念や今後のビジネスビジョンを伝えていくことで、共感してくれる顧客との出会いにもつながります。
コーポレートブランディングのトレンド
最近では、SDGsなど社会貢献や環境の配慮を含めたビジョンミッションを訴求している企業も増えてきています。
SDGsとは、「Sustainable Development Goals」、国連サミットで採択された持続可能な開発目標のことです。環境、健康、教育、人権など、地球全体で解決すべき課題に取り組み、地球上で「誰一人も取り残さない」ことを誓っている国連加盟193国共通の開発目標です。
SDGsや環境に配慮し、社会貢献をしていく社会的価値のある企業をめざしていることを示すことで、企業のイメージアップをはかる狙いもあります。日本でも増加していますが、欧米の企業では、ビジョンミッションにこれらを掲げているか否かが特に重要視される傾向にあります。
